カイロプラクティックの安全性

関西のニュース番組 「須田慎一郎のニュースな裏話」で、カイロプラクティックが取り上げられる


基準に沿った教育をきちんと受けることが安全性を担保する上で重要

須田慎一郎のニュースな裏話

マッサージ店を開くには資格が必要だが、無資格者、資格の有無不明の店は約8割

司会の須田慎一郎氏でさえ、「マッサージには国家資格があるってご存知でしたか?」とコメンテーターに尋ねるほど、一般にはあいまいでグレーなのがこの分野なのでしょう。

同じ講座、同じ先生、同じテキストを何年も受けている人は、「完全に資格学校のカモになっている」と断言しています。資格が重要視される日本において、それを利用してたくさんの問題が潜んでいることを、この番組で指摘しています

須田慎一郎のニュースな裏話

マッサージ店でケガをする人が増加

昨年度は258人。2008年と比べると約2倍の数字となっています。この問題の背景に、法律の不備があります。

厚生労働省は、国家資格が必要とされない医業類似行為の業種に関しては「ケガをしない程度ならOK」というのが見解。「曖昧すぎる」「だからケガをする人が増えている」と疑問を唱えるコメンテーター。

昔は平均10分1000円だったのが、今はワンコインが多いなど、価格破壊が行われているのも問題、と指摘しています。

昨年度は258人。2008年と比べると約2倍の数字となっています。この問題の背景に、法律の不備があります。

厚生労働省は、国家資格が必要とされない医業類似行為の業種に関しては「ケガをしない程度ならOK」というのが見解。「曖昧すぎる」「だからケガをする人が増えている」と疑問を唱えるコメンテーター。

昔は平均10分1000円だったのが、今はワンコインが多いなど、価格破壊が行われているのも問題、と指摘しています。

資格のない店が44.4%。資格の有無が不明が38.8%。資格がある店がたったの16.8%となっています。

中には法律の目をくぐるため、店に一人だけ有資格者を在籍し、残りはすべて無資格者、というケースがかなりを占めていると思います。マッサージ店を開くときに、資格の提示が必要ないというのも法律がありながら不思議なことです。

国家資格がある側の言い分とない側の現状と言い分

ある側 京都府鍼灸マッサージ師会 山﨑宣彦 法制部長

京都府鍼灸マッサージ師会の山﨑氏は、「整体は国の認めた免許ではないので、いわゆる無免許者です。たとえば、一般の方が「私、明日から整体師になります」といっても、違法ですが、現状は指導されていないので、誰でも開業できる状態」

ない側「日本カイロプラクターズ協会」村上佳宏顧問

須田慎一郎のニュースな裏話

「マッサージ法という法律がある以上、マッサージ法に抵触するような行為を無許可でやる、というのは違法であると考えています。ただ、カイロプラクティックをやってはいけない、とかカイロプラクティックそのものの法律がないので、カイロを取り締まる基準がないのです。」

「ですので、人の健康に害を及ぼさない限り、とか、公共の福祉に反しない限り、ということを前提で、最高裁の判例もこの職業を消極的でありますが、認めている、という状況です。」

司会者:そこで日本カイロプラクターズ協会では、施術に関する適正化を図ろうと、安全指針を設けました。

「WHOが、カイロプラクティックの教育のガイドラインというものを出しているんですね。

カイロプラクティックをやる上で必要な教育内容ですとか、時間数ですとか、そういうものが定められているので、そういう基準に沿った教育をきちっと受けることが、安全性を担保する上で非常に重要だと考えています。」

司会者:ところが、実際にはその基準を満たさずに施術を行っている店が数多く存在しています。

「日本にだいたい3万から3万5000人くらいカイロプラクティックの看板なり表記をしている方がいらっしゃるだろうと推定しているけれど、その中でもWHO基準に添った教育を受けた人たちは850人前後。

世界の基準がある以上、WHOがガイドラインを出している以上、そういうものに準拠した基準化を日本で進めていただきたい、というのが行政に対する非常に強い要望です。」

安全性に務めている団体があるのに、どの店が安全でそうでないかを判別するのは個人にゆだねられているが現実です。

コメンテーターの意見

「きちんとやってもらった方が、業界の人にとっても、いいでしょうね。真面目にやっている人たちには」

「正当に評価されたい、と思うでしょうから」

とコメントされました。

東京カレッジオブカイロプラクティック 広報としての見解

カイロプラクティックに関する法律の取り締まりがないのは、学校の教育内容が野放しなのも問題になっています。

たとえば、法律がないために「何を言っても、何を表記しても、何を宣伝しても違法にはなならない」ため、本学の名前を利用して「安心安全」を謳っていたり(本学と他校とは、まったく関係がありません)、ひどい場合には、国際基準でも国際承認でも何でもないのに、「CCE承認」や「CCE承認中」「日本で唯一の国際承認校」「厚生労働大臣認可」などをパンフレットに載せ、学生募集を行っている学校がたくさんあります。真面目に本物のカイロプラクティックを行っている本学にとっては、大変遺憾でありす。カイロプラクティックの有効性や安全性を確保するためには、WHO基準の正規な教育が不可欠であるというのが、本学の主張です。

法律がないために、公の目に触れるインターネット上で、日本で唯一カイロプラクティック教育審議会に認められ、WHO基準教育を行っている我々の誹謗中傷や根拠のない出鱈目な嘘などで、業務妨害をしている学校関係者、業界関係者が存在します。しかしながら、現在の日本では、インターネット上の発言を取り締まる法律がなく、野放し状態です。これでは、「きちんと学び、国民が安心できるカイロプラクターを学びたい」と思っていても、非正規カイロプラクターや学校に翻弄され、ひいては将来患者さんに怪我を負わせてしまう可能性、無駄なお金を学校に投じてしまう可能性もあるのです。

この番組の冒頭でもコメントされていたとおり、学校側の営利目的による「カモ」にならないために、法の整備は早急に行っていただきたい、と思います。

しかし、この問題に関心を持っていただいた番組制作者や、有識者であるコメンテーターの方々のご意見を聞いても、皆、基準を設けた教育上の法律が必要、ちゃんとやって欲しい、という意見は、おそらく営利感情のない一般患者さんや国民の大多数が同じ思いを持っていると思っています。

これからカイロプラクターを目指したい、と思う方にとって、虚偽がはびこる学校の宣伝等にだまされず、第三者評価や公的機関からのリンク(カイロプラクティックにおいては、海外の公的機関のサイト等)で調べ、本学を安心して選択していただきたいと切に願います。

東京カレッジオブカイロプラクティック広報部長、クリエイティブ・ディレクター。印刷全般からウェブコンサルティングまで幅広く活動。

女子栄養大学食生活指導士、認知症予防食生活指導員

「40代から始める!ヘルシーエイジング」を運営。主に40代以降の女性たちに向けた「最後の瞬間まで自立して生きる」ことの大切さを親しみやすい記事を通して情報発信しています。

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